がん、手術前後のリハビリで早期回復 後遺症軽減
がんの手術などの前後でリハビリテーション（リハビリ）を導入する動きが本格化している。患者の合併症を防いで回復を早め、後遺症の軽減に効果があることがわかってきたからだ。患者にとっては昨年度から健康保険で受けられるようになったのも追い風となっている。ただ、がん治療のひとつとして定着するには、まだ試行錯誤の部分もあり、リハビリ方法の確立など取り組むべき課題も多い。
６月下旬、静岡がんセンター（静岡県長泉町）のリハビリ室で、４日前に肺がんの 手術を受けた高田和美さん（73）が透明な器具につながるチューブを口にくわえて格闘していた。「はい、吸って」。理学療法士のかけ声に合わせて高田さん が息を吸うと、器具の中の黄色い印が上まで上がる。高田さんは「訓練のおかげでベッドで寝ていてもたんを出しやすい」と話す。
入院期間短縮にも
使っていたのは、深い呼吸ができるよう訓練するリハビリ用器具。高田さんは手術前に使い方の説明を受け、自宅でも練習した。「手術前からリハビリの必要性を理解してもらうと、手術後のリハビリも進みやすい」と同センターリハビリテーション科の田沼明部長。
がんのリハビリの主な目的は、治療による後遺症の予防や、障害を起こした機能の回復。合併症を防ぐ効果もある。
例えば肺がんや食道がんなどの手術後に寝たままだと、肺の奥にたんがたまり、放置すると細菌の温床になって肺炎などの合併症を起こしやすい。手術後は肺活量が落ち、傷の痛みなどでたんを出せない患者が多いが、事前にリハビリの意味を伝え、目的を持って訓練すると呼吸機能の回復とたんの排出を促せるという。
静岡がんセンターは2002年、日本で初めてがん治療専門のリハビリ科を設置した。肺がんのほか、胃がんなどの消化器がん、乳がんなどの婦人科がん、咽頭がん、骨のがんなどの患者が対象。呼吸機能の低下や食べ物をうまく飲み込めなくなる嚥下（えんげ）障害、歩行障害などを軽くしたり、早く回復させたりする狙いだ。同センターでは「入院と外来患者の15～20％ぐらいがリハビリを受けている」（田沼部長）。
効果も検証されてきた。食道がんの開胸手術で比べると、他の施設でリハビリをしなかった場合に合併症の肺炎を起こす患者の割合は約32％。 02～06年に同センターで同様の患者にリハビリを実施したところ肺炎の発生率は約９％に抑えられた。合併症にならなければ入院期間の短縮にもつながると いう。
がんのリハビリが重視される背景のひとつに、がんと“共存する人”の増加がある。高齢化などでがんになる人は増えているが、治療技術の進歩で死亡率は減 少傾向。手術や抗がん剤などの治療後も仕事に復帰したり、自宅で療養したりする人が03年の約300万人から、15年には２倍近い530万人を超えるとい われている。
治療で運動まひや機能障害などが起こると、その後のＱＯＬ（生活の質）の低下に直結する。がんのリハビリ専門のスタッフの育成を進める慶応義塾大学医学部の辻哲也講師は「患者はリハビリもがん治療の一環と考えるようになってきた」と話す。
米国より20年遅れ
昨年度の診療報酬の改定で、がんのリハビリが健康保険の対象になった影響も大きい。現在本格的に実施しているのは５、６カ所とされるが、全国に約400あるがん診療連携拠点病院のうち半分程度ががんのリハビリ科などの設置の準備・検討を始めているとみられる。
とはいえ、日本のがんのリハビリは米国より20年ほど遅れているといわれ、まだ課題も多い。
そのひとつが、どのような患者にどのようなリハビリを行うのが効果的かが確立されていないことだ。患者の多いがんの種類や治療法などは国によっても違い、歴史の浅い日本ではまだ手探りの部分もあり、病院によってもまちまちだ。
静岡がんセンターでもリハビリを行った患者は、04年ごろは外科の患者が多かったが、最近は呼吸器内科や消化器内科などの患者が増えている。「リハビリが必要な患者を的確に見つける体制づくりは急務だ」（田沼部長）という。
学会も治療法の標準化に乗り出した。日本リハビリテーション医学会でがんリハビリの診療ガイドラインを策定中で、今年度内には試案を公表する予定だ。策 定を進める慶応の辻講師は「リハビリの効果を示す国内の検証結果を増やし、内容の標準化を図ることががんリハビリの定着のカギを握る」と話している。
健保対象になったが…国の支援 不透明 削られる研修補助金
がん患者に対するリハビリは、07年６月に策定した国のがん対策推進基本計画で「積極的に取り組んでいく」と盛り込まれ、昨年度からは健康保険の対象になった。しかし、研修事業への国の補助金は減るなど、国の取り組みの方向性ははっきりしていない。
医療者などに研修事業などを行っているライフ・プランニング・センター（東京・港）は07年度からがんリハビリのセミナーを始めた。受講生は初年度は約 580人だったが、08年度は610人、09年度は710人、10年度は722人と増え、今年度は約1200人に急増する見込みだ。
このセミナーは厚生労働省の委託事業。だが補助金は09年度は1467万円、10年度は1321万円、今年度は1286万円と徐々に削られている。「今年度は研修費を値上げし、受講生に費用を負担してもらっている」（同センター）
がん対策の基本計画は、来年度からの５年間の新計画の見直し論議が正念場を迎えている。だが「がんのリハビリは現時点で検討するテーマに上がっていない」（厚労省）という状況。がんのリハビリを国がどう支援していくかは先行きが不透明だ。
2011年７月14日 日本経済新聞